ゴルフ場の「再野生化」と節水 — パインハーストNo.2（Pinehurst No.2）が芝40エーカーを剥がした理由

ゴルフ場は水を使いすぎている — この批判は、海外では数十年にわたって続いてきた。米国南西部やオーストラリアでは干ばつのたびにゴルフ場が標的になり、スペインでは観光業との水資源争奪が政治問題化している。だが、この10年で風景は確実に変わった。米国ゴルフ場の灌漑量は2005年比で31%削減され¹、名門コースが自ら「芝を剥がす」決断を下し始めている。その象徴が、ノースカロライナ州のパインハーストNo.2だ。

パインハーストNo.2 — 芝40エーカーを剥がし、1,000基のスプリンクラーを撤去した決断

再野生化（rewilding）とは、人為的に管理された土地を自然植生に戻す取り組みを指す。ゴルフ場の文脈では、フェアウェイやラフの一部から芝を除去し、在来植物やサンドエリアに置き換えることで維持管理コストと水使用量を同時に削減する手法だ。

パインハーストNo.2は、この再野生化を最も大規模に実行したコースとして知られる。2010年代に始まったプロジェクトで、コース内の芝40エーカー（約16ヘクタール）を除去し、1,000基以上のスプリンクラーを撤去した²。代わりに広がったのは、ノースカロライナの在来植生であるワイヤーグラスやパインストローだ。

なぜ名門コースがここまで踏み込めたのか。理由は3つある。第一に、パインハーストNo.2の「原型回帰」という文脈だ。設計者ドナルド・ロス（Donald Ross）が1907年に手がけた当時、コースはサンドヒルズの自然地形そのものだった。芝で覆い尽くすのはむしろ後年の改変であり、再野生化は「復元」として正当化できた。第二に、2014年に男女の全米オープンを同一コースで連続開催するという前例のない挑戦が控えており、コースのアイデンティティを世界に示す必要があった。第三に、維持費の削減効果が明白だったことだ。芝の面積が減れば、水・肥料・人件費のすべてが減る。

結果として、パインハーストNo.2は「見た目の美しさ」と「経済合理性」と「環境配慮」を同時に達成した稀有な事例となった。全米オープンの中継映像で映し出されたサンドエリアの景観は、世界中のコース設計者に衝撃を与え、再野生化の議論を一気に加速させた。

灌漑31%削減の背景 — 水コスト・規制・気候変動の三重圧力

パインハーストNo.2は象徴的な事例だが、灌漑量の削減は業界全体のトレンドだ。米国ゴルフコース管理者協会（GCSAA）の2024年データによれば、米国ゴルフ場全体の灌漑量は2005年比で31%減少している¹。この背景にあるのは、3つの圧力の同時進行だ。

水コストの高騰。米国南西部では、水道料金がこの10年で2〜3倍に上昇した地域がある。アリゾナ州やネバダ州のゴルフ場にとって、灌漑コストはもはや最大の変動費の一つだ。再生水（リサイクル水）の利用も進んでいるが、インフラ整備には多額の初期投資が必要になる。

規制の強化。カリフォルニア州では干ばつ時に灌漑量の上限が法的に設定される。英国でもイングランド南東部で取水制限が厳格化しており、R&Aは2023年に「サステナブルゴルフ」のガイドラインを改訂した³。オーストラリアのメルボルン・サンドベルト地域では、コースの灌漑を再生水に全面切り替えする事例が増えている。

気候変動による降水パターンの変化。スペイン南部のコスタ・デル・ソルでは、年間降水量の減少が深刻化し、ゴルフ場の水源確保が地域社会との摩擦を生んでいる。干ばつが常態化する地域では、従来型の「緑の絨毯」を維持すること自体がリスクとなりつつある。

閉鎖コースの自然保護区転用 — 米国2024年の新潮流

閉鎖ゴルフ場の自然保護区転用とは、経営破綻や需要減で閉鎖されたゴルフ場を、自治体やNPOが買い取り、湿地・草原・森林として再生する動きだ。米国では2024年時点でこの流れが活発化している⁴。

背景には、米国のゴルフ場数の構造的な減少がある。ピーク時に約16,000コースあった米国のゴルフ場は、2024年時点で約14,000コースまで減少した。閉鎖されたコースの多くは住宅地に転用されてきたが、近年は「自然保護区」という選択肢が注目されている。

ゴルフ場は元来、広大な緑地と水系を持つ。適切に管理すれば、都市近郊の生態系回復拠点として機能する。洪水調整池、野鳥の生息地、市民の散策路 — ゴルフ場の「跡地」が地域のインフラになる事例が生まれている。これは再野生化の発想をさらに進めた形だ。コース内の一部を自然に戻すのではなく、コース全体を自然に返す。

ショートコース・エグゼクティブコースという解の浮上

サステナビリティの観点から再評価されているのが、9ホールやパー3主体のショートコース・エグゼクティブコースだ。芝面積が18ホールの標準コースの半分以下になるため、水使用量・メンテナンスコスト・化学薬品使用量のすべてが大幅に減少する。

米国ではTGRデザイン（タイガー・ウッズの設計事務所）が手がけた「ポッピーストローク（Poppystroke）」のようなショートコースが話題を集めている。プレー時間が2時間以内に収まるため、若年層やファミリー層の取り込みにも効果がある。環境負荷の低減と市場拡大を同時に実現できる点が、経営者の関心を引いている。

英国やオーストラリアでも、新設コースの多くはショートコースか9ホール設計で計画されている。18ホール・7,000ヤード超のチャンピオンシップコースを新たに建設する時代は、少なくとも環境規制の厳しい先進国では終わりに近づいている。

ESG資金要件 — PEファンドがゴルフ場にサステナビリティを求める理由

ESG（環境・社会・ガバナンス）とは、投資判断において財務情報だけでなく環境・社会的要因を考慮する枠組みだ。ゴルフ業界でこの議論が急速に現実味を帯びている背景には、PE（プライベート・エクイティ）ファンドによるゴルフ場買収の波がある。

本シリーズ第3回で取り上げたとおり、米国・英国・豪州ではPEファンドがゴルフ場チェーンを次々と買収している。彼らの資金源であるLP（機関投資家）の多くは、ESGコンプライアンスをファンドへの出資条件にしている。つまり、PEファンドが所有するゴルフ場は、好むと好まざるとにかかわらず、サステナビリティ指標を報告し改善する義務を負う。

この構造は重要だ。個人オーナーが経営する町のゴルフ場であれば「うちは今のままでいい」で済む話が、PE傘下に入った瞬間に「灌漑量の削減率」「化学薬品使用量の推移」「生物多様性への影響評価」といった定量的なKPIが設定される。サステナビリティは倫理的な「やるべき論」から、資金調達の「やらなければ投資が引き揚げられる」現実へと変わった。

経営学の視点で見れば、これはCSR（企業の社会的責任）からCSV（共通価値の創造）への転換と同じ構造だ。コスト削減と環境配慮が同じ方向を向くとき、サステナビリティは戦略になる。パインハーストNo.2が示したのは、まさにその実例だった。

日本の2,300コースが直面する「別種の課題」

日本の状況は、欧米やオーストラリアとは異なる。年間降水量は十分にあり、深刻な水不足がゴルフ場経営を脅かす事態は一般的ではない。再野生化の議論もほとんど聞かれず、閉鎖コースの自然保護区転用も制度的な議論に至っていない⁵。

しかし、日本のゴルフ場が安泰というわけではない。約2,300コースの多くは1980〜90年代のバブル期に建設されており、灌漑システム・排水設備・クラブハウスのインフラが一斉に更新期を迎えている。水は余っていても、その水を送るポンプや配管の更新費用は重い。加えて、芝の管理に必要な労働力の確保が年々困難になっている。

ここに、海外の再野生化の知見が応用できる余地がある。たとえば、OBゾーンやプレーに影響しないラフの一部を在来植生に戻すだけでも、芝刈り面積と灌漑面積を削減できる。日本の気候に合った「部分的な再野生化」は、水の問題ではなく、人手不足とコスト削減の文脈で検討に値する。

閉鎖コースの転用についても、太陽光パネルの設置（いわゆるソーラーシェアリング）以外の選択肢 — たとえば里山再生や防災調整池としての活用 — が議論されてよい時期に来ている。

まとめ — ゴルフ場のサステナビリティは戦略である

海外のゴルフ場で進む再野生化と節水の動きは、単なる環境対応ではない。以下の3点に集約される。

1. 再野生化はコスト削減とブランディングを同時に実現する経営戦略である。 パインハーストNo.2は芝40エーカーの除去により維持費を削減しながら、「原型回帰」という物語でコースの価値を高めた。
2. ESG資金要件が、個別コースの判断を超えた構造的な圧力として機能している。 PEファンド経由の機関投資家マネーが流入するほど、サステナビリティは「任意」から「必須」に変わる。
3. 日本では水よりも人手とインフラ老朽化が先に来る。 海外の再野生化モデルを「省力化」の文脈で読み替えることが、約2,300コースの現実的な処方箋になりうる。

FAQ — よくある疑問

Q1. 再野生化するとコースの難易度やプレー体験は悪化しないのか？
むしろ向上する事例が多い。パインハーストNo.2では、サンドエリアと在来植物がコースに戦略性を加え、「ショットの正確性がより問われるコース」として評価が上がった。ただし、ラフからのボール探しに時間がかかるケースもあり、ローカルルール（ドロップゾーンの設定等）での対応が一般的だ。

Q2. 米国の灌漑31%削減は、コースの品質低下を意味するのか？
必ずしもそうではない。削減の多くは「芝を張る必要のないエリア」から水を引き揚げた結果であり、グリーンやティーイングエリアの品質は維持されている。芝草品種の改良（耐乾性品種の導入）やセンサーベースの精密灌漑の普及も寄与している。

Q3. 日本でも閉鎖ゴルフ場の自然保護区転用は可能か？
制度的なハードルは高い。日本のゴルフ場用地は都市計画法や森林法の規制下にあり、用途変更には行政手続きが必要だ。また、米国のように自治体やNPOが買い取る財政的な仕組みも未整備だ。ただし、自治体が防災目的（調整池・避難場所）で跡地を活用するモデルは検討の余地がある。

Q4. ESG要件はすべてのゴルフ場に影響するのか？
現時点では、PEファンドや上場企業が所有するゴルフ場チェーンが主な対象だ。個人オーナーや地元企業が経営する小規模コースに直接的な影響は限定的だが、自治体の環境規制や補助金の条件にESG要素が組み込まれる流れは今後拡大する可能性がある。

Q5. ショートコースは本当にサステナビリティの解になるのか？
環境負荷の低減という点では明確に有効だ。ただし、ショートコースは18ホールのラウンド体験を代替するものではなく、あくまで補完的な位置づけになる。新規プレーヤーの入口として、また都市近郊の限られた土地での開発モデルとして、従来型コースとの棲み分けが進むと見るのが妥当だ。

出典・参考

1. ↑ GCSAA, Golf Course Environmental Profile — Water Use and Conservation Practices, 2024 Update.
2. ↑ Pinehurst Resort, “The Restoration of No.2”; Ben Crenshaw & Bill Coore redesign documentation.
3. ↑ R&A, Golf Course 2030: Sustainability Guidelines, revised 2023.
4. ↑ National Golf Foundation, “US Golf Course Supply Report,” 2024.
5. ↑ 日本ゴルフ場事業協会（NGK）年次報告、および経済産業省ゴルフ場利用税関連資料を参考。

本記事は「海外ゴルフトレンド」シリーズ第10回です。
シリーズでは、PE資本の再編、サウジの投資戦略、女性ゴルファー市場、TGLとシミュレーター革命、ストリートウェア文化、AIコーチなど、日本ではまだ十分に報じられていない海外ゴルフ業界の構造変化を追っています。